東日本大震災・原発事故から15年、あれほどの危機に見舞われたにもかかわらず“原発回帰”政策が露わに進められ、それに反対する声も間遠になった。報じられていないが、あのとき東京に住む多くの人々が西に逃げ出していた。 そんな「東日本壊滅」の ...

社会構想大学院大学橋本純次准教授（本人提供） 2025年はフジテレビ問題発覚による信頼失墜、日本テレビの国分太一氏コンプラ違反対応への疑義など、マスメディアの組織としての危機対応が注目されました。こうしたマスメディア不信の背景にある本質 ...

逮捕の瞬間ばかり大きく報じられ、その後の裁判は忘れられていく──。そんな日本の事件報道のあり方に疑問を投げかけ続けてきたのが、関西テレビの記者、上田大輔さん（46）だ。 企業内弁護士から記者に転じ、逆転無罪連発の裁判官や供述調書流出の ...

マスメディアに対する不信が、自民党総裁選や大阪・関西万博の報道を経て、その不信感はさらに高まっている。 自民党総裁選での高市氏の会見を前に、時事通信のカメラマンの「支持率下げるぞ」といった発言がライブ配信され、ネットでもう批判を浴びた ...

プチ鹿島さんの新著「ニュース嫌い」。帯の写真はプチ鹿島さん 時事ネタを得意とするお笑いタレントでコラムニストのプチ鹿島さん（千曲市出身）が、本紙で連載中のコラム「プチ鹿島の『信毎、読んだ？』」を再構成した新著「ニュース嫌い SNS ...

米紙ワシントン・ポストが2月、全従業員の約3割を削減する大規模なリストラを実施した。米国を代表する有力紙が苦境に陥った背景には何があったのか。そして米国同様に、SNSの影響力が増す中でメディア不信が強まっている日本のマスメディアは、この状況にどう向き ...

第38回東京国際映画祭。 世界の優れた作品とクリエイターが集う場で、我々が感じたのは、熱狂ではなく、日本の映画祭運営が持つ「硬直性」と「海外メディアへの横柄さ」だった。 海外のプレスや映画関係者が「日本の国際映画祭には行きたくない」と ...

スマートニュース株式会社のプレスリリース（2026年3月18日 11時00分）＜イベントレポート＞SmartNews Media Partner Conference 2026 — AI時代におけるパブリッシャーとの「共進化」 ...