18歳人口が急減する「2040年問題」を前に、若年層の入学を前提とした従来の大学モデルは限界を迎えています。しかし、激変する社会で「学び直し」の重要性が全世代で高まる今、高等教育機関が果たすべき役割はむしろ増大しています。

私は2025年2月末に、明石書店より『国際学力調査からみる日本の教育システム：教育による〈効果〉と〈格差〉の計量分析』と題する単著を刊行予定である。この本の主な目的は、生徒の社会経済的背景や学校環境が学力や学習意欲におよぼす影響について ...

「教育と憲法」の関係性から、今まさに劇的な変化が進む教育現場には、どのような処方箋を差し出すことができるのでしょうか。東京都立大学大学院法学政治学研究科教授の木村草太さんが上梓した『憲法の学校 親権、校則、いじめ、PTA――「子どもの ...

～学校・教育機関と企業・自治体・地域が連携し、未来の人材育成を支える「教育の共助」を関西から発信～ 2026年2月24日（火）に大阪・MUIC ...

“親ガチャ”というネットスラングに象徴されるように、日本は親の影響力が強い社会となりつつあり、生まれた家庭によって大きな格差が生じるようになっている。親の経済力と子どもの学力の相関関係は年々高まり、教育の場が階層固定の装置となる ...

2026年2月24日（火）に大阪・MUIC ...

2032年に創立150周年を迎える早稲田大学は、「研究」「教育」「貢献」を3本柱に、世界に貢献する大学への進化を目指し記念事業を推進。本連載の第2回は「教育」に焦点を当て、データサイエンスと各専門領域を融合し、研究と教育の先進的プラットフォームを提供 ...

──そもそも予算が厳しい状況で、文科省は教員の働き方改革に抜本的な手を打つことができないでいる。NHKが教員の現状について「“定額働かせ放題”とも言われる」と報道したところ、文科省が「一面的な報道」だと抗議し、物議を醸した。 「文科省は ...

桜美林大学（東京都町田市／学長 畑山浩昭）が文部科学省に申請していた新学群「教育探究科学群」の開設が6月29日に認められました。 昨今、予測不能な出来事が続き社会が急速に変化する中で、教育は多様化し、新たな教育支援機関や教員以外でも教育 ...

「学部」ではなく「学環」という教育課程を開設する大学が現れている。文部科学省の大学設置基準改正で2019年度から「学部等連係課程」の設置が認められ、複雑化する社会課題に活路を開く学術を生み出そうとしているのだという。現場の狙いはどこに ...

生まれという初期条件によってもたらされる「教育格差」。ここにスポットライトを当てた京都大1年生の授業が、2024年度前期に開かれた。高校までの日常・学校生活を振り返り、そこに潜む教育格差の存在に気づくことで、京大生たちは何を学んだか。