【プレスリリース】発表日:2026年03月25日世界初、核融合炉のプラズマ予測・制御のための高頻度リアルタイム通信の実現〜QSTとNTTがフュージョンエネルギーの実用化を支える通信技術を共創〜■発表のポイント :◆核融合炉内のプラズマを消失させずに保持するために必要なプラズマの高速予測・制御の鍵となる高頻度リアルタイム通信を実現。◆トカマク型超伝導プラズマ実験装置JT-60SAの制御 ...

量子科学技術研究開発機構（QST）とNTTは3月25日、核融合炉のプラズマ予測・制御に必要な高頻度リアルタイム通信技術を、核融合実験装置「JT-60SA」の制御システムで実証したと発表した。100マイクロ秒以下の周期で安定してデータ通信を行う性能を確 ...

量子科学技術研究開発機構(QST)とNTTは、核融合炉の高速プラズマ予測・制御に向けた高頻度リアルタイム通信を実現した。従来は困難だった条件で、プラズマの安定化に必要な超高速かつ大容量の通信を世界で初めて可能にした。

廃炉作業中の高速増殖原型炉「もんじゅ」（福井県敦賀市）の使用済みのウラン・プルトニウム混合酸化物燃料（MOX燃料）を巡り、再処理施設として有力視されていたフランスの特殊燃料処理施設（TCP）の新設計画が白紙撤回されていたことが分かった。仏側は、既存の ...

核融合炉内のプラズマを消失させずに保持するために必要なプラズマの高速予測・制御の鍵となる高頻度リアルタイム通信を実現。 トカマク型超伝導プラズマ実験装置JT-60SAの制御システムに実装し、世界初、1万分の1秒（100マイクロ秒）以下で高頻度に通信する性能の実証に成功。 QSTとNTTの連携協力協定に基づいた共同研究の成果により、IOWNをはじめとする先進技術のJT-60SAへの実装に見通しを得た ...

このたび日本の経済産業省及び文部科学省とフランス共和国の原子力・代替エネルギー庁との間で、高速炉の開発に係る協力の内容を取りまとめた合意文書（GENERAL ARRANGEMENT）が更新されました。 日仏政府間の合意文書の更新を受け、高速炉開発協力の実施 ...

中国は2035年までに2千発の核弾頭を実戦配備できる能力がある――。笹川平和財団の研究会が25日に公表した報告書で、そんな分析結果が明らかにされた。中国は新たに再処理工場や高速増殖炉の稼働を進め、核兵器に必要なプルトニウムの生産能力を高めているとし、「35年には、いまの米国やロシアの水準に追いつく」としている。

中国核工業集団は中国初の第4世代100万キロワット商用高速炉CFR1000の初期設計を完了したと発表しました。 世界最速の高速鉄道を支える中国独自開発の蓄電池システム ...

茨城県と同県大洗町は6日、日本原子力研究開発機構が2026年度半ばに再稼働を目指す高速実験炉「常陽」（同町）の安全対策の工事実施を了解した。工事には県と町の了解が必要となっていたため、事実上、再稼働の容認となる。 町は同日、町役場で工事 ...

中国福建省霞浦県にある高速増殖炉の運転計画に遅れが出ている可能性があることが13日、分かった。関係筋が明らかにした。コロナ禍などが影響したとみられる。高速増殖炉は運転の過程で核兵器に転用可能な高純度のプルトニウムを生成できる。日米欧 ...

日本原子力研究開発機構の高速増殖原型炉もんじゅ＝2023年、福井県敦賀市 経済産業省は19日、次世代型原発と位置付ける高速炉の研究開発を担う新たな組織を、日本原子力研究開発機構に7月1日付で設置することを決めた。廃炉になった原型炉 ...

日本原子力研究開発機構の高速増殖炉「もんじゅ」（福井県敦賀市）でナトリウム漏れ事故が発生してから、8日で30年となる。事故後もトラブルが相次ぎ廃炉となり、廃炉作業は20年以上先まで続く。一方、敷地内では新たな研究炉を建設する動きも ...